ブックタイトルMEDICAL STAFF SESSION

概要

MEDICAL STAFF SESSION

【目的】肝がん・重度肝硬変治療研究促進事業（以下、本事業）の利用促進に向けて肝疾患診療相談センター所属の肝炎医療コーディネーター（以下、肝Co）が果たす役割を明らかにする。【成績】当自治体では、2018-2020年度に19件、2021年度は9月末までに20件が本事業の認定を受け、当院では2020年度までに4件、今年度12件が事業に参加した。今年度の申請実績がある医療機関は当院含め3施設であり、全て院内体制を整備していた。未整備の医療機関では実務を担当する肝Coや医事部門などのメディカルスタッフへの情報提供が不足しており、当院の肝Coが専門医療機関の肝Co等に情報提供を行うことで院内体制構築を推進できるように取組みを進めている。現在、当院では、対象症例の事業参加に向けて、①候補となる分子標的治療中の外来肝がん症例及び、複数回入院症例を抽出。②肝Coが医事担当者に照会し、保険区分および月額医療費から年収及び月数の条件を判断。③対象患者に対して肝Coが事業の概略を説明。④参加希望が得られた場合、担当医に臨床調査個人票、医事担当者に記録票の作成を依頼。⑤入院症例では退院時に患者、家族に肝Coから手続きの方法、医事担当者から記録票の交付と事業参加後の会計方法の説明を実施。⑥受診時に肝Coが患者と面談を実施し、今後の会計、償還申請の流れを確認している。本事業は準備書類が多く、帰宅後に手続きの方法が分からなくなるケースがある。また、認定後に参加者証が届いた際にも、外来受診時に持参する書類がどれか迷うケースが多い。そのため、事前に当センターの連絡先を伝え、肝Coより補足説明を適宜実施している。【考案】2021年度より助成対象の月数が3月からに緩和され、分子標的治療などの通院医療が対象医療と拡充されたことで、当院においても本事業の参加者が大幅に増加した。しかし、本事業への専門医療機関の取組みには施設間で差があり、拠点病院の肝Coが院内体制の構築をサポートし、メディカルスタッフと情報共有することが、自治体全体での本事業の円滑な運用につながると考えられた。また、記録票の取扱いや自治体への参加申請、償還手続きなど、患者・家族により煩雑な部分も多く、医療機関において積極的に対象症例を拾い上げ、肝Coが対象患者を継続して支援することが利用促進に向けて必要である。【結語】肝Coが対象症例に積極的に対応することで、肝がん・重度肝硬変治療研究促進事業の利用促進につながる可能性がある。SP2-P-48当院における肝炎医療コーディネーターを活用した肝がん・重度肝硬変治療研究促進事業への取組み徳本良雄（とくもと よしお）1,2，柴田沙紀1，今井祐輔1,2，岡﨑雄貴2，砂金光太郎2，行本敦2，中村由子1，渡辺崇夫1,2，小泉洋平2，吉田理2，廣岡昌史2，阿部雅則2，日浅陽一21愛媛大学医学部附属病院肝疾患診療相談センター，2愛媛大学大学院消化器・内分泌・代謝内科学???????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????? ???????????????????????????????????????? ?????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????????? ???????? ?????????????????????????????????????????????????? ?????????????????????? ??????????????????????????1??????????????????????????????????????????????????????????????????2104